引き続き一時帰国に関する情報です。今日は、子供の予防接種記録についての体験談です。日本に帰国した時に、万が一病気になった時などのために子供の予防接種記録を持って行った方がいいということになったのですが、これが結構難しかったです。 子供がかかりつけのお医者さんで予防接種を受けるたびに、黄色いMy Health Recordっていう用紙に記録を描いてくれるのですが、これが手書きで、しかも省略用語で書かれているので、ニューヨークのお医者さんにはわかっても、日本のお医者さんにはわからない書き方になっています。 で、調べてみると、ニューヨークでは、予防接種をするたびにお医者さんがニューヨーク市のデータベースに記録を残す必要があるらしく、子供の予防接種の記録は以下のウェブサイトで直接ニューヨーク市のデータベースから取得することができるとのことでした。 https://www1.nyc.gov/nyc-resources/service/1903/immunization-record-request ただ、オンラインで情報請求するにはニューヨーク市が独自に発行しているIDNYCを持っている必要があるそうで、IDNYCを持っていない人は郵送かFaxでのみの情報請求になるとのことでした。IDNYCはいつか取得しようと思っていたので、早速、地元の図書館で申請をしたのですが、IDNYC IDができるまで約2週間かかるとのことで、結局、直接NYCから情報を取得するのは諦め、かかりつけのお医者さんに予防接種リストを送付してもらうことにしました。電話でお願いしたら、数分程度で送ってくれたので、最初からそうしておけばよかったとちょっと後悔しましたが、IDNYCはいつか申請しようと思っていたので、まあ良かったです。 で、もらったリストの予防接種の日本語訳を、CDCのウェブサイトで探し出してきて作業おわりです。CDCのウェブサイトにはそれぞれの予防接種の英語での解説とその日本語訳が載っているので、万が一、日本のお医者さんがアメリカの予防接種のことについて知らなくても、解説があると説明がしやすいだろうと思いました。 http://www.immunize.org/vis/vis_japanese.asp 最後に、日本独自の予防接種もあるというので、それもCDCのウェブサイトで探してきました(https://wwwnc.cdc.gov/travel/destinations/traveler/none/japan)。このウェブサイトによると、通常の予防接種以外で必要な予防接種は、 Japanese Encephalitis (日本脳炎) Rabies (狂犬病) とのことです。おそらく、どちらも旅行中にかかる可能性は低いだろうということで、今回は追加の予防接種は無しで、これまでの予防接種記録だけを持っていくだけになりました。 [Saturday, April 27, … More

今年の夏は、とうとう子ども二人(5歳と2歳)を連れて一時帰国する事になりました。これまで子どもが一人だけの時は、何度か一時帰国していたのですが、今年は子ども二人になって初めての一時帰国です。これから暫くは、一時帰国に関する情報を書いて行きたいと思っています。 まず最初は、日本一時帰国中の日本の幼稚園、小学校への体験入学についての調べたことのまとめです。これまでも、色々な人から、夏に一時帰国する際には、日本の幼稚園や小学校に体験入学をさせてもらえると、子供の日本語能力が飛躍的に伸びたり、子どもが日本語や日本の文化に興味を持ったりするということを聞いていたのですが、実際にどうやって手配するのかなどは、全く知りませんでした。 で、調べた結果ですが、日本人海外居住者子女向けの幼稚園、小学校への体験入学制度というものは、基本的には存在せず、すべては、各市町村と個々の学校の対応（好意）によって行われているとのことでした。ですので、手続きに関しては、かなりのばらつきがあるようで、中には、日本の住民票を一時的に戻して普通の転入届をださないと入学はできないという学校や、パスポートのコピーなどで対応できるという学校もあるようです。 手続きのばらつきなどに関しては、ニューヨーク育英学園さんが、夏の日本の学校体験入学経験者向けにアンケートをとったものを公開しているので、これがとても参考になりました。 その他、大事だと思ったことは、 日本の小学校は、7月末から8月の終わりまで夏休みになってしまうので、子供の体験入学をさせるのであれば、6月中旬や下旬から一時帰国する必要がある。 体験入学を開始するタイミングとしては1年生の時が友達が一番できやすい。最初の年に友達ができると、次の年にも同じ友達に会えるので毎年の体験入学が楽しくなってくる。 各市町村ごとに手続きは異なるものの、手続きには時間がかかるようであり、数ヶ月前（中には1月くらいから）、市町村の教育委員会や小学校の校長先生と連絡をとりあっている人が多い。 現在、日本では日本語を母語としない子女、日本語での授業が理解できない子どもが増えてきていてどう対応するのかが問題となっている。現状では、各学校で対応をしなければならないようで、学校の中には、日本語での指導が十分に理解できない子女は体験入学は受け入れられないという学校もある。 教科書や教材などは学校で指定されたものを購入する必要があるので、結構お金もかかる。教科書に関しては、大使館や総領事館から海外居住者向けに配布されているので、これを事前に入手しておく方がいい。 [2019年1月17日追記] 2019年時点で、日本の学校での日本語教育に関して行政の責任を明確にしようということで「日本語教育の推進に関する法律案」というのが議員立法を通じて作成しようという動きがあります。詳しくは、このブログポストを参照ください。もし日本語を話さない子女への日本語教育の義務が明確になれば、おそらく一時帰国の際の日本の学校への体験入学などに関しても、ある程度は国レベルでガイドラインなどができるかもしれません。