ニューヨークの継承日本語学校の歴史について調べているのですが、そのリサーチの一環として、1870年から2014年までのアメリカの日系移民の数をU.S. Censusのデータを利用して調べたので、ここで備忘録として書いておこうと思います。 1870年には、おそらく、ジョン万次郎やジョセフヒコなど漂流などでアメリカに入国した日本人や、明治維新後に設立された在アメリカ合衆国日本国大使館などの関係者、岩倉使節団での留学生と思われる人たち55名しかいなかった日系アメリカ人ですが、2014年には78万人近くになりました (正確には、ACSの推定値で、779,141名)。

ニューヨークの日本語学校の歴史について調べていたら、とても面白いデータベースを発見しました。スタンフォード大学のHoover Institution Library & Archivesが主催するthe Japanese Diaspora Initiative (JDI)というプロジェクトで、1900年代から1940年代までのニューヨーク日系新聞 (日米週報(時報) / 紐育新報)が全て閲覧できるようになっています。 閲覧できるニューヨーク日系新聞は、以下の2種類です。 「紐育新報」は1911年に発刊、1941年まで発行されたニューヨークの日系新聞。JDIプロジェクトへのリンクは、以下の通り。 「日米週報 (時報)」は、1900年から1941年まで発行されたニューヨークの日系新聞。JDIプロジェクトへのリンクは、以下の通り。 いくつかの新聞を見てみたのですが、内容もさることながら、広告欄をみていると、当時のニューヨークの生活の様子が想像できてとても面白かったです。

バイリンガル・マルチリンガル子どもネット(BMCN)主催で、最近日本で制定された「日本語教育推進法」に関するオンラインでの国際フォーラム (2020年10月〜12月)が執り行われるそうです。以下、案内メールの一部をコピーしています。詳細は、BMCNのウェブサイト(https://www.bmcn-net.com/forum)を参照ください。

ここや、ここでも紹介しましたが、日本での（非日本語母語話者に対する）日本語教育の制度化が進んでいます。 2019年6月には、「日本語教育の推進に関する法律」が公布、施行されましたが、それに続き、向こう5年間の取り組みを決めた「日本語教育の推進に関する施策を総合的かつ効果的に推進するための基本的な方針」が2020年6月23日に閣議決定されたそうです。方針のコピーはhttps://www.bunka.go.jp/seisaku/bunka_gyosei/shokan_horei/other/suishin_houritsu/pdf/92327601_02.pdfで見られます。 これらの法律の成立過程については、「にほんごぷらっと」の以下の記事が詳しいです。 あと、「日本語教育の推進に関する法律」、「日本語教育の推進に関する施策を総合的かつ効果的に推進するための基本的な方針」は、文化庁のこのページに掲載されています。 これらの法案は、主に日本国内で日本語を母語としない人たちへの日本語教育に関する施策なのですが、海外での継承日本語話者に関する項目も含まれています。これらの法律、方策では、「継承日本語」という言葉は使われず、「海外に在留する邦人の子等」への日本語教育という表記になっており、「日本語教育の推進に関する施策を総合的かつ効果的に推進するための基本的な方針」では、pp.12-13に記載があります。向こう5年間でどういう施策を行うのかという具体例がいくつか書かれているのですが、まとめると以下のような感じです。 国際交流基金を通じて、継承日本語の教育形態や課題などについての実態把握を行う。また、「現地の日本語教育を行う機関」等と連携しつつ必要な支援を実施する。 教科書の無償給与、教師の派遣、校舎借料などを「在外教育施設」に行う。 中南米地域などには、JICAを通じた支援を行う。 上記の2点目や3点目に関しては、これまでも行われてきたことが書かれているように感じるのですが、国際交流基金の記述に関しては、国際交流基金は、日本語を外国語と学ぶ人への支援をするとということが多かったのですが、「現地の日本語教育を行う機関」で日本語を外国語として学習する学生だけでなく、日本語を継承語として学習する人たちへの支援も行うということで、継承日本語教育に関して少し進展があったように感じます。

先日、日本で制定された「日本語教育の推進に関する法律」がどのように海外での継承日本語話者の教育に影響があるのかを議論するフォーラムが、AATJ (全米日本語教育学会)のJapanese as a Heritage Languageの部会主宰で2020年3月18日(水)にボストンで開催されるそうです。詳細は、以下の通りです。参加無料ですが登録が必要で、定員が45名となっていますので、早めに登録ください。 ———————————- 海外における継承日本語教育の充実に向けて ———————————- 日程: 2020年 3月18日(水) 時間: 7:30pm-9:30pm 場所: Public Garden room (5th floor) … More

継承日本語話者の子女を育てていると、自分の子供の日本語能力が、日本語を母語として獲得している子供たちと比べてどの程度の発達レベルなのかと気になることがあります。日本に頻繁に一時帰国している場合などは、他の家庭の子女との交流などから、自分の子供の継承日本語のレベルなどがわかるのかもしれませんが、そんなに頻繁に一時帰国できるものでもないですし、なかなか自分の子供の日本語のレベルが、日本語母語話者と比べてどの程度の遅れがあるのかはわかりづかいものです。 で、そういった際に使いやすいのが、CHILDESという言語習得研究者用のデーターベースです。もともとは、Carnegie Mellon UniversityのBrian MacWhinney氏が、自分の子供の言語発達を1970年代に音声録音したものを書き起こし(テキスト化)し、研究用に公開したのが始まりなのですが、そこから世界中の研究者が同様なデータベースを共有し始めて、英語だけでなく、いろいろな言語を母語とする子供たちの言語発達データベースになりました。 第一言語習得の研究者の中では必須のデータベースですが、一般に無料で公開されています。日本語では、愛知淑徳大学の宮田Susanne先生が率先して日本語のCHILDESデータベースを構築されています (ワークショップの資料などがこのページで公開されています)。 その宮田Susanne先生が編纂したCHILDESデータベースで、MiiPro Corpusというものがあります。1歳から5歳の、日本語を母語とする子供の音声記録をオンラインで聞くことができます。 Go to https://childes.talkbank.org/access/Japanese/MiiPro.html Click on “Browsable transcripts” Click on child’s name … More

U.S. Frontlineの2019年10月号に、「押さえておきたいバイリンガル教育のカギ」 (https://usfl.com/2019/09/post/125387) という特集が組まれていました。日本語バイリンガル教育に従事している方々が、それぞれの分野において日本語と英語のバイリンガル教育に関する注意点を書かれたものです。どちらかというと、アメリカ長期滞在者（永住組）向けに書かれたもののようですが、最後の方には、日本に帰国した際の学校選びについても書かれてあり、どのようなバックグラウンドでのバイリンガル教育を考えているのかとか、場所的にもU.S. Frontlineさんが全国紙のためか、いろいろな場所を考慮したという感じの内容です。それぞれの個々の事情に対した情報というよりも、全般的な導入的な情報という感じですので、いまから子供さんをバイリンガルに育てていくという家庭の方にはオススメです。

カルダー, 淑子. (2019). 新時代海外移住者の日本語継承: 日本語教育推進法案に対する署名運動から. In 喬. 宮島 et al. (Eds.), 開かれた移民社会へ. (pp. 234-241). Tokyo, Japan: 藤原書店. 「日本語教育推進法案」が2019年の国会で通過しましたが、その原案が公開された2018年から、日本語教育の推進の対象に、国内の移民者および在外（海外）の一時滞在者に限らず、海外での「日本にルーツを持って海外に永住する人」にも対象を広げようと活動を続けられているカルダー淑子先生の論文です。 「日本語教育推進法案」に関する運動に関しては、この論文が書かれてから国会通過まで紆余曲折があったのですが、この論文では深く触れられていません。主な内容は、「日本にルーツを持って海外に永住する人」に対する日本語教育の必要性について、北米だけでなく他の地域の特色なども考察して書かれています。また、海外で日本語教育を受けて日本語と現地語のバイリンガルとして活躍できる人材が、現在の日本社会や企業では良い意味でも悪い意味でも特別視されており、日本社会、企業がバイリンガル人材を活用できる場所を提供できているのかという疑問も投げかけらています。

Doerr, N. M. & Lee, K. (2009). Contesting heritage: language, legitimacy, and schooling at a weekend Japanese-language school in the … More

Uriu, R. M. & Douglas, M. O. (2017). Crisis, Change, and Institutionalization: Adopting a New Curriculum at a Japanese Weekend … More

アメリカ連邦政府のサービスで、発達障害のある子女に対するサービス（様々なセラピーやカウンセリング、費用支援など）を行う早期介入プログラム/Early Intervention Programの解説ウェブサイトです。サービスの内容、日本語での相談の可否、費用に関する情報などが充実しています。また、プレイデートなどの定期的な集まりも行なっているそうです。 NYこどもサポート (早期介入プログラム/Early Intervention Programの解説ウェブサイト)

タイトル: コドモ便利帳特別編集 ニューヨーク近郊のサマーキャンプ編 Vol.2 作者: Y’s Publishing 出版社: Y’s Publishing Co., Inc. 出版年: 2009 料金: $15 URL: http://www.us-benricho.com/yshome.html 何度か紹介したコドモ便利帳を出版しているY’s Publishingさんが発行しているサマーキャンプの体験談特集です。 … More

タイトル: パパ・ママのための子ども便利帳 Vol.5 作者: Y’s Publishing 出版社: Y’s Publishing Co., Inc. 出版年: 2018 料金: $25 URL: http://www.us-benricho.com/kodomo.html ニューヨーク便利帳と同じ出版社からでている、育児、教育に特化した出版物の2018年の改訂版です。生まれる前から5歳くらいまでの必要なプロセスが載っています。2014年発行の以前のものも持っていたので、必要ないかなぁと思っていたのですが、タイトルが静かに「ママのための子ども便利帳」から「パパ・ママのための子ども便利帳」に変更になっていたので購入してしまいました。 ニューヨークで育児をするのであれば、基本的に購入しておかないといけない本の一つだと感じます。子育てに関する医療、教育、文化などについて非常に詳しく、正確な情報が書かれています。編集者の方に脱帽です。 購入方法は、図書とオンラインがあるのですが、どちらも日本のAmazon経由ですので、日本のアマゾンのアカウントがないとデジタル版は購入できません。どちらかというと、通常の書籍の方が購入しやすいようです（紀伊国屋さんなどで、ちょっと割高ですが購入できるようです）。

このブログポストでまとめた2015年のAmerican Community Surveyのデーターでニューヨーク市内で日本語を家庭言語として使う人の数を、地図にまとめてみました。PDFのものはここでダウンロードできます。

クイーンズのForest Hillsで日本語プレイグループを行なっている「Queens児ぱんぐ?」(https://queensjipang.wixsite.com/queensjipang)というところが、2019年の2-3月にかけてオンラインでのクイーンズ近郊での日本語教育需要調査(https://www.surveymonkey.com/r/V3JQHJX)を行いました。以前から、クイーンズは日本人家庭が多い割には日本語による教育機関が少ないと感じていたのですが、調査の結果を見ると、やはり需要度は高いようです。 回答数は134件で、いただいたデータを見た感じでの主な概要は以下の通りです。 回答者の住居は、Forest Hills or Rego Park (41%), Sunnyside or Woodside (15%), Astoria (13%), Long Island City (12%)とのことで、だいたい、Asian American … More

日本の超党派で作られた日本語教育推進議員連盟が、「日本語教育の推進に関する法律案」（日本語教育推進法案）という法案の作成を目標にしているということで、海外に住む継承日本語話者にどのような関係があるのかをまとめてみました。 2018年の5月で発表された案では、国内の外国人居住者への日本語教育という面が重要視されていて、海外で日本語を保持していく継承語話者への対応が記載されていなかったのですが、プリンストン日本人学校のカルダー淑子先生などが中心となって、この法案の対象に海外継承日本語教育を盛り込んでほしい旨の要請文が2018年7月に日本語教育推進議員連盟に送付されました。 http://www.nihongoplat.org/2018/07/19/特集・日本語議連-日本語教育推進基本法の原案へ/ また、「日本語教育推進基本法案への要請文」への賛同署名活動も始まりました(以下の通り、すでに「日本語教育の推進に関する法律案」では継承語話者に対しても、かなりの記述が含まれるようになったのですが、今も署名活動は続いているそうです。)。 https://sites.google.com/site/keishougo/kihonhoan?fbclid=IwAR1QfBg_vMzgqIZAoY9L4tBoLVtQxXYzW74tebFMzFUhKIOLICtKgtrvyo0 カルダー先生を含め、海外で継承語教育に従事している人たちの複数の方が、署名リストを持って東京まで一時帰国し、議員団への直接陳情などもしたようです。その甲斐あって、2018年の12月に議員団の総会で承認された最終的な「日本語教育の推進に関する法律案」には、以下のような変更がありました。 原案: 「国は、在留邦人の子等を対象とする日本語教育の充実、支援体制の整備、その他の必要な施策を講ずるものとすること。」 改定後: 「国は、海外に在住する邦人の子、海外に移住した邦人の子孫等に対する日本語教育の充実を図るため、これらの者に対する日本語教育を支援する体制の整備その他の必要な施策を講ずるものとする。」 以下のブログにも書いてありますが、5月の法案の概要ができた時点からの海外からの運動活動は、日本の通常の議員立法の手法からすると「空気を読めてない動き」にも映ったようですが、自分が聞いた話ですと、関係者の方々もできるだけ直接議員に話ができるように働きかけてくれたり、議員団も誠実に話をきいてくれたそうです。 https://note.mu/uichi1113/n/ne129648dad1b 通常だと、「もうすでに決まったこと」としてあしらわれてしまうような変更の陳情が「日本語教育の推進に関する法律案」で聞き入れられたのは、従来の前例踏襲的なやり方ではなく、普通の型にはまらないような人たちの声をできるだけ拾っていこうという日本語教育推進議員連盟の議員や、議員団と活動している関係者の方の考え方が現れていると感じました。 [2018年12月28日追記] 署名の場所がChange.orgに移ったそうです。リンクは、https://www.change.org/p/外国人の日本語教育を法的に位置付けるための法律の早期成立を求めますとのことでした。 [2019年5月22日追記] 「にほんごぷらっと」によると、「日本語教育推進法案」は衆院文部科学委員会を経て、衆院、参院を経て2019年の国会で成立する見込みとなったようです。今後の、この法案の海外での日系子女への日本語教育への影響がどのようになるのか非常に興味深いです。 http://www.nihongoplat.org/2019/05/21/【速報】-日本語教育推進法案が22日の衆院委員会/

いろいろな北米の継承日本語話者の統計があったので、見やすいInfographにしてみました。 AATJ_JHL_SIG_InfoGraph01Infogram

一般的に出版された発行物ではないのですが、日本語の継承語話者に関する日本政府の取り組みについて非常に詳しく書いてあるレポートですので、紹介したく思いました。 総務省 (2015). グローバル人材育成に資する海外子女 帰国子女等教育に関する実態調査. 総務省 (Ministry of Internal Affairs and Communications of Japan). Retrieved at http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/97809.html 総務省の行政評価局というところが2015年に作成した「グローバル人材育成に資する海外子女 帰国子女等教育に関する実態調査」という調査レポートで、主に、(1) 日本人の海外子女に対する海外での支援と、(2)日本人の海外子女の帰国後の支援についての調査がまとめられています。(1)に関しては、政府が支援する海外での日本人学校及び補習校に関する情報が非常に詳しくかかれています。特に、アメリカ、ドイツ、フランスなどの他の主要国が、それぞれの国の海外子女に行なっている支援を調査して日本と比べている点は非常に興味深いです。 … More

所用で、海外で長期間滞在する日系人子女について調べる必要があったので、そのまとめです。 まずは、2000年からの海外の日系人子女の動向について書いてある新聞記事が何点かありました。 日本人学校などで学ぶ児童・生徒は7万人以上 (December 3, 2014) https://www.nippon.com/ja/features/h00088/ 2000年から2013年くらいまでの全世界の海外での日系子女の統計や、日本人学校、継承語学校などへの通学状況、帰国時の言語能力についてまとめたもの。中国や他のアジア諸国にいる日系子女の多くは日本人学校に通うのに対して、英語圏（特に北米）の日系子女は現地校やインターナショナルスクールを選択することが多く、日本人学校に通う率が非常に少ないというのが印象深かった。 海外邦人１３１万人の子供は現地校？日本人学校？ (June 18, 2016) https://mainichi.jp/premier/business/articles/20160617/biz/00m/010/004000c 上記と同様に、2000年から2015年くらいまでの海外の日系子女の教育動向をまとめたもの。まとめた人が、中国在住の小学生の子供がいる毎日新聞の特派員で、自分の経験にも基づいた記事になっている。上記の記事と同様に、アジア圏での日系子女の教育事情（ほとんどが日本人学校を希望）と、英語圏での日系子女の教育事情についてまとめられている。2014年時点では、北米地域（アメリカとカナダ）に在住する24,126人の子女のうち、日本人学校に通っているのはわずか435人(1.8%)とのことで、12,890人は、現地校と補習校、 10,801人 (45%)は、現地国のみに通学している。 在外の日系人子女の数として一般的に使用されているのは、外務省の「海外在留邦人数調査統計 (Annual Report of … More

Calder, T. M. (2008). 補習校における母語支援: プリンストン日本語学校の実践から. In MHB研究会夏期研究大会 バイリテラル・バイカルチュラルの育成を目指して 実践と課題, xxx, xxx, 2008 (pp. 28-37). ニューヨークにある補習校（日本の文部科学省から支援を受けている土曜日日本語学校）で、帰国を前提とした日本のカリキュラム以外に、継承語（永住組）コースが2007年から開始されたそうで、その取り組みや、課題などに関する論文です。継承語コースは素晴らしいというような論文ではなく、現場で直面する課題や、理想と現実の違いなどが書かれているとても良い報告だと感じました。 ただ単純に補習校の日本語の目標値を下げるのではなく、継承語としての日本語を独自の言語集団として認めようという試みであるのが読み取れます。日本語コミュニティーでは、よく母語話者と非母語話者がはっきりと分別されている文化がありますが（「日本人」は日本で生まれた日本語を話せる集団で、それ以外は完全な「日本人」じゃないというような感じ）、他の言語コミュニティー（特にスペイン語コミュニティー）では、「母語話者」というのは一体何かという問いが非常に頻繁にされていると感じます。 子供が継承語話者であったり、継承日本語の学校やクラス運営する上で、いろいろ参考になる文献だと感じました。

Nakajima, K. (2016). 海外日系児童生徒とバイリンガル教育. (Ch. 9). In バイリンガル教育の方法: 12歳までに親と教師ができること. (pp. 181-200). Tokyo, Japan: ALC. 日本と英語のバイリンガル教育で有名なトロント大学名誉教授/名古屋外国語大学の中島和子教授が書かれた「バイリンガル教育の方法」に同氏が1980年代にトロントの日本人補習校（土曜日学校）で行った（永住組）日系人子女のデータがあり、とても興味深かったので紹介しています。 データの対象はトロントで日本語学習を土曜日補習校で10年継続した日系人子女を10年間に渡り継続して調べたものです。対象者は、高校生（11年生と12年生)の31名で、調査されたのは、 以下の点です。 日本語の会話力（個人インタビュー）、読解力（小学4年生用標準テスト/トロント大の日本語テスト）、作文力（課題作文「子供時代の思い出」） 家庭での使用言語 子供の日本語補習校への態度 … More

Shin, S. J. (2010). “What About Me? I’m Not Like Chinese But I’m Not Like American”: Heritage-Language Learning and Identity … More

Laleko, O. & Maria, P. (2016). Between syntax and discourse. Linguistic Approaches to Bilingualism, 6(4), 396-439. 第二言語習得では、Interface Hypothesis (Sorace, 2009)というセオリーが流行っており、第二言語話者は言語学的能力 … More