20世紀初期のニューヨークでの日本人学校が未発達だったのはなぜか

先日、20世紀初めの西海岸と東海岸での継承日本語教育の違いについて触れましたが、今回は、その違いの理由について考えてみました。

ニューヨークと日本の関係は、1853年のペリーの浦賀への来航後に、徳川幕府が1860年に派遣した万延元年遣米使節団（まんえんがんねんけんべいしせつだん）のニューヨーク訪問から正式な交流が始まりました。そして、1876年にオセアニック号に乗ってニューヨークに移住した商人一団を皮切りに、多くの商人や医学者が滞在しました。当時のニューヨーク在住の日本人には、輸入業で大きな財を築いた新井領一郎（Ryoichiro Arai）、森村豊（Toyo Morimura）、医学者では高峰譲吉（Jokichi Takamine）、高見豊彦（Toyohiko Takami）、野口英世（Hideyo Noguchi）などがいます。

西海岸ほどの規模はないものの、ニューヨークにも日系のコミュニティーは形成され、その詳しい内容は、Anraku Publishing（日米週報編集局）が1908年に出版した”Japan in New York”という出版物に紹介されています。ニューヨークの日系コミュニティーは比較的活発だったようで、外交関係者（総領事館）、輸入業商社、医学者などの他にも、日系コミュニティーを支えるビジネスも多くありました。以下に特におもしろいと思ったビジネスとその住所を記載します。

• 富士写真館 (Fujii Photography Studio)
  • 所在地：66th Street Broadway
  • 櫻井春蔵、有川武義により1906年8月1日、日本人経営によるニューヨーク初の写真館を開業。日系人だけでなく、多くの非日本人の顧客もいた。
• 東京洗濯屋 (Tokyo Laundry)
  • 所在地：560 Lexington
  • 1907年から平沢氏により営業を開始し、日系人によるニューヨーク唯一の洗濯業だった。主に非日系人の顧客向け。
• 富の湯 (Tomi-no-yu Public Bath)
  • 所在地：41 Oliver Street
  • 1904年から羽田鉄太郎により経営された日本人経営の銭湯。
• 日米週報社 (Japanese-American Commercial Weekly)
  • 所在地：New York Tribune Building
  • 1904年12月8日に創刊された日系新聞社。”Commercial Weekly”、日米週報（Nichi-Bei Shuho）、日米時報（Nichi-Bei Jiho）などを出版。主幹は安楽栄治氏（おそらくJapan in New Yorkの出版社の幹事でもある）。記者は中村嘉寿、篠崎昇之助氏で、印刷人は根本繁治氏。
• 生稻料理店 (Ikuno Restaurant)
  • 所在地：22-10 West
  • 1889年にサンフランシスコに移民した生稻氏による料理店。シカゴ博覧会などでは日本からの来賓に料理を提供するなど、高級店として栄えた。
• その他、料理店、日系宿泊所、日系法律事務所などが多数Japan in New Yorkに記載されています。Japan in New Yorkに書かれていた日系ビジネスは以下にリスト化しています。

ということで、1908年時点ではかなりの規模の日系コミュニティーがニューヨークで形成されていたのですが、いわゆる日本人学校はニューヨークには存在しませんでした。この傾向は、日本人学校が早いうちから形成された西海岸とはかなり異なっています。

西海岸地域では、19世紀後半から日本からの移民がハワイやサンフランシスコ、シアトルなどで顕著になり、ハワイでは1893年に最初の日本人学校が開校され、米国本土でも1902年にシアトルで「シアトル国語学校」が開校されました。その後もカリフォルニアの「日本小学校」、サンフランシスコ、サクラメントなどでも日系の学校が増えていきました。Murakami（2017）によると、1912年時点で日本人学校はカリフォルニア州に15校、オレゴン州に1校、ワシントン州に3校が存在していたそうです。

他方で、ニューヨークで記録として残っている最初の日本語学校は、外務省が1935年に全世界で行った日本語学校に関する調査にある「紐育日米人美以教会國語學校」（1929年設立）、「修道會國語學校」（1929年設立）、「紐育日本人教会付属土曜國語学校」（1923年設立）で、どれも1920年代に始まり、学校ではなく教会などの付属プログラムとして、40–50名程度の生徒を抱える日本語教育プログラムが存在したにすぎませんでした。その後、戦争が始まるとこれらのプログラムは閉校となり、1975年に日本政府の支援による日本人学校がクイーンズに開校するまで、組織だった継承日本語学校はニューヨークには存在していませんでした。

西海岸と東海岸で日本語学校の発展の時期や規模が異なる理由として、以下のような点が考えられます。

単純な日本人移民数の差

1920年のU.S. Censusによると、ハワイ州には10万人近い日本からの移民一世がいました。米国本土にはおおよそ8万人の日本からの移民一世が居住していましたが、そのうちニューヨークに居住していたのは約5,000人程度で、ニューヨークは日系移民の数がカリフォルニア州やワシントン州と比べて少なかったことが理由の一つです。

移民の種類の違い

Inouye（2018）の”Distant Islands”という本で詳しく述べられていますが、当時ニューヨークに来ていた日系移民は商社、外交官、医学者などの非労働者階級の人々が多かったです。Brooklyn Navy Yardなどでアメリカ軍の雑用者として勤務していた労働者階級の日本人もいましたが、1900年頃から始まった日本人労働者移民に対する迫害のため、軍の仕事が減り、ニューヨーク市内で労働者階級の日本人が集中する地域はなくなってしまいました。ですので、東海岸の日系コミュニティーは、西海岸の労働者移民とは異なる上流階級に属する日系人と、その上流階級の人々に日本のサービスを提供するビジネス（クリーニングや銭湯など）に従事する人たちで形成されていたようです。

ここからは正確な資料がないので推測になりますが、階級の違いは結婚の形式に影響があったようで、西海岸では1909年の日米紳士協定後に、日本人労働者が日本から女性を呼び寄せて配偶者とする、いわゆる「写真花嫁」が多く移民しましたが、東海岸では特定の階級に属する配偶者を求めることが多かったようで、「写真花嫁」のような配偶形成は少なかったようです。子供を将来の労働力と考える労働者階級の日系家族と、子供を家系と私財の存続を考える上流階級の違いが、日系子女の数に大きく影響を与えたのではないかと思われます。

高等教育機関の存在

20世紀前半（特に1930年前後）には、アメリカにはすでに高等教育機関が広く存在していましたが、大学は東部（特に北東部）に集中しており、日本からもそれらの大学に留学する日本人留学生が多くいました。東海岸での留学のルートは20世紀以前にすでにできていて、例えば、岩倉使節団の一員として1871年に渡米した津田梅子は、6歳から10年アメリカで生活し、1889年に再度Bryn Mawr Collegeへ留学するため渡米しました。津田梅子はBryn Mawr College卒業後に日本へ帰国し、1900年に現在の津田英学塾を設立するなど、アメリカでの留学という道筋を20世紀前半の留学生のために作り上げました。アメリカの大学を卒業し学士の資格を得ることは、ニューヨークにいる日系人にとってアメリカで生きていく上でも、日本に帰国する際にも有益であり、東海岸にいる学齢期の子女にとっては付加価値のあるキャリアだったと思われます。もちろん、留学するには高度な英語力を習得する必要があるため、日本語の学習と同じくらい現地の学校で学び、アメリカの教育制度に順応する必要性が東海岸では高かったのではないかと思われます。